ひとり社長にこそクラウド活用をオススメする理由｜はやい・やすい・どこからでも
今回のテーマは「ひとり社長こそクラウド活用」についてです。
以前の記事で、クラウドコンピューティングの「入門編」にあたる内容をお届けしたところ、 Seeds4Biz編集部に多くのお声が届きました。
- 専任のIT担当者がいないけど、導入できるかな？
- 中小企業向けにソリューションや事例を紹介して欲しい
などなど。。。
そこで今回は「ひとり社長がクラウドを選ぶべき理由」について、よりビジネス的な視点を交えてお伝えします。
記事の前半では「中小企業とクラウド」がなぜ最適なのか？という点について、そして後半では中小企業が直面しがちな課題と、それを解決するソリューションについてご紹介しています。
似たような悩みをお持ちの方に、少しでも寄り添える内容をお届けできていれば嬉しく思います。
- 中小企業こそクラウドを使うべき理由がわかる
- レポートをもとに中小企業が抱える課題を考える
- 個々の課題を解決するソリューションの具体例を知る
スモビジこそ”クラウド活用”が最適解
元号も令和へと変わり、今や小学生でもスマホを持つような時代となりました。
それに加えて2020年には「感染症への対策」が求められるようになり、急速にリモートワークが市民権を得るなど。。。時代は大きな転換点を迎えようとしています。
およそ250年前の「産業革命によるパラダイムシフト」の時と同じように、企業やサービスが「競争に勝ち残る難しさ」に向き合う時期が来た、と言えるのかもしれません。
しかし「優秀なIT人材の確保」が難しいとされる中小企業において、競争に勝ち残るためのITツールの検討・導入は非現実的なことなのでしょうか？
・・・決してそのようなことはありません。Seeds4Bizではそういった企業にこそ「クラウドサービスの活用」をオススメしています。
ここではその理由について「多くの中小企業が抱える課題」を掘り下げながら「中小企業 x クラウド」の可能性について考えてみたいと思います。
中小企業がIT導入に期待していること
日本の中小企業が「ITの分野で抱えている課題」は、2012年に日本商工会議所が発表したレポート（中小企業等のIT活用に関する実態調査）に目を通すことで、大枠を掴むことができます。
同レポートでは 「IT投資に関わる 中小企業と大企業との違い」について、次のような結論を出しています。
- 中小企業では「売上増・利益確保」に直結するIT（いわゆる攻めのIT投資）が求められている。
- 既に大手企業よりもクラウド活用に高い意欲が見られるが、メリット・デメリットの理解が不十分。
- 上記の理由から、中小企業では最適な仕組みを充分に活用できているとは言い難い。
一般的に「売上増・利益確保」をねらいとする”攻めのIT投資”ですが、「時間・コスト削減」を目的とする”守りのIT投資”と比較して、費用対効果の評価が難しいとされています。
中小企業 x クラウド が最強なワケ
「売上増・利益確保」をねらいとする「攻めのIT投資」が求められる場面において、
- 初期投資リスクを抑える
- 期（タイミング）を逃さない
- 低い撤退コスト
といったポイントは、よもはや必須とも言える条件でしょう。
製造業などにおける設備投資とは異なり、多くのクラウドソリューションは月額課金によってサービスを利用できる形（いわゆるサブスクモデル）で提供されています。
これによって、初期投資を抑える(1.)ことができるほか、環境さえ整っていれば最短で翌日から利用(2.)することができるほか、不要となったサービスは翌月以降、すぐに解約(3.)という手続きをとることもできますね。
クラウドが解決する中小企業の課題
ここからは、さらに理解の解像度を上げて頂くために「リアルな中小企業の課題」をとりあげ、それに応じた「ITソリューション」についてご紹介していきたいと思います。
Case.1 “専任者不在”でも高機能なシステムを
お伝えしているとおり、多くの中小企業ではそもそも人材確保（=採用）が難しく、「システム担当・法務担当」といった「専任の担当者」を配置できない場合がほとんどです。
誰かが「役割を兼務」していたり、「外部の人材」から協力を得ていたり、「社長自身が全部やってる」といった企業も少なくないのではないでしょうか。
こういった体制では、日々の稼働の多くがコア業務（売上増に直接つながる業務）に時間を取られてしまうため、システムの導入を検討する時間さえ確保できないケースもあるかもしれません。
クラウドなら「明日から使える」
しかし、クラウドで提供されているほとんどが「最短で明日から使える」サービスであり、”専任者不在”に伴う導入時の悩み（時間的・金銭的コストの悩み）を解決してくれます。
有名どころのサービスをいくつか挙げておくと、
ファイルサーバーなら、「BOX」や「dropbox」がありますし、Web会議ならコロナ下で大きく知名度を上げた「Zoom」や「WebEX」といったソリューションがあります。
Case.2 “備え”としての「リモートワーク」
2020年は 新型肺炎の感染拡大のため、日本全国のみならず世界中の企業がオフィス出勤の自粛を余儀なくされました。
こういった社会情勢のなかでも、インターネット環境さえあれば時間や場所の制約なく仕事ができるクラウド型グループウェアは、テレワーク環境を整える上で欠かせないソリューションのひとつになりました。
グループウェアにはスケジュールやファイル管理、Eメールなどの機能が備えられており、ホワイトカラー業務の大半を「オフィスへの出社なし」に運用することも可能になります。
機能の豊富な「クラウド型グループウェア」
有名どころのグループウェアとしては「Google Workspace」（Google社）、「Microsoft365（旧: Office365）」（Microsoft）などが挙げられます。
いずれもクラウド上で提供されており、先に挙げたような「ネット環境さえあれば、どこでも仕事OK！」という利点をフル活用できるサービスであると言えるでしょう。
Case.3 “気軽”なコミュニケーション
感染症対策の視点において「物理的な三密」は避けるべきですが、仕事を進めるうえでは”密なコミュニケーション”によって対応スピードを上げ、顧客満足度の向上や他社との差別化を図ることは欠かせません。
具体的にはショートメッセージ（SMS）やLINEに代表される、短文での気軽なコミュニケーションツールが役立ちます。
意外？にも選択肢の多い「チャットツール」
日本でもっとも知名度が高いのは、みなさまも使っているLINEのビジネス版にあたるLINEWORKSでしょうか。他にもChatwork、Slack などが企業で使われるチャットツールとして市民権を得つつあります。
まとめ
今回は「中小企業こそクラウドを活用すべき」というテーマでお伝えしました。
クラウドサービスは、中小企業や個人事業主でも大企業と同等のサービスを低価格で利用できるという素晴らしいメリットを持っています。
これは「高機能なシステムは大企業だけものではなくなりつつある」ということを意味しており、筆者は一連の流れを“ITの民主化”と読んでいます笑。
１日でも早く みなさまの想いをカタチにするためにも、「クラウドサービスのメリット」をフル活用されることを心からオススメします。
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